この記事の監修者 篠原 昌志
(株)ココテラス代表取締役/一卵性の双子/山口県出身/職人・施工会社が薄利というリフォーム業界の悪い収益構造改革をする事を目標に、定額制リフォーム「イメチェン」のFC本部を運営。
現在全国41拠点で展開中。リフォーム事例を紹介するYouTubeチャンネルの登録者は1.6万人超（2025年2月末時点）。
リフォームやリノベーション、入居者が退去した後の原状回復を行う際の工事をリフォーム会社へ依頼するときのデメリットについて、ご紹介していきます。
リフォーム会社に工事を依頼するときのデメリットとは
以前ご紹介させていただきましたが、賃貸オーナーが、物件のリフォームやリノベーションなどの工事を依頼する先として、大きく２つあります。
・不動産会社または管理会社に委託 ・直接リフォーム会社に発注
このうち、今回はリフォーム会社に直接工事を依頼する際の2つのデメリットについて紹介していきます。
多くのリフォーム会社は、工事の仕様書が決まっていればそれを形にすることはできます。
一方で、リフォーム会社によって違いはありますが、空室を改善する目的でリフォームをしたい場合は注意が必要です。
リフォーム会社は、空室を改善するためのノウハウやマーケット調査なども含めた対応が出来る会社が多くないからです。
空室を改善するためには、入居者が求めている間取りはどういう間取りで、家賃がこのくらい取れますよという具体的なマーケット調査分析が一般的に必要とされています。
その上で工事内容も固まってきますし、優先的に手をつけた方がいいポイントも見えてきたりもします。
オーナー様にとっても、具体的な提案をしてもらえることが出来れば、検討の幅も増えますし、賃貸経営のイメージも出来ます。
空室を改善や収益をアップさせたいという目的で、具体的な提案も含めて求めておられるオーナー様であれば、リフォーム会社をきちんと選ぶ必要があります。
マーケット調査や空室改善のノウハウを持っているのかなどの見極めがとても大事になってきます。
不動産会社に工事を依頼する場合は、客付けもセットで対応頂けるのが一般的です。
リフォーム会社は、宅建免許を取得されていないケースが多いため、自社で客付けが出来ないという点と情報拡散力が弱いという点があります。
リフォーム会社へ工事を依頼した場合は、工事と客付けは別の扱いで考える必要があります。
マーケティング調査に沿った工事をしっかり行えても、その物件があることが物件を探している方へ情報として伝わらなければ、入居には繋がりません。
そのため、工事と合わせて客付けのための情報拡散力というものも重要になってきます。
まとめ
リフォーム会社に直接工事を依頼する際のデメリットを紹介してきましたが、リフォーム会社でも、空室改善のノウハウを持たれていたり、宅建免許を取得されているケースもあります。
リフォーム会社へ直接工事依頼をすることで、工事費用を抑えることにも繋がりますので、リフォーム会社の実績等をしっかり調べた上で業者選びを行うことをオススメします。
是非検討してみてください。
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